<特定非営利活動法人>JATI-日本トレーニング指導者協会-

継続単位の取得手段

更新の手引き

JATI継続単位は、JATIの主催する講習会等で取得できます。
下表を参照し、計画的に取得してください。
詳しくは、「要項・申請書ダウンロード」の「資格認定事業・関連書類」の「認定資格更新の手引き」をご参照ください。
※下記の継続単位取得手段はいずれも、資格有効期限の5年間に行ったものを対象とします。
※項目1「講習会の受講」から15単位取得した場合には、1項目のみで更新できます。
※項目2~6については、複数項目(項目1~6)から単位を取得し、合計15単位以上となることが必要です(項目2~6いずれかの1つの項目のみからの15単位取得では更新できません)。

【JATI継続単位取得手段・単位数について】
項目 「継続単位」の取得手段 取得単位数 証明書類、その他
①本協会が主催する講習会の受講 (例:本協会主催研修交流会、総会、支部ワークショッ プ、支部勉強会など) 1時間当たり1単位 本協会が発行する継続単位対象講習会受講証明書
②本協会が認定した他団体主催講習会の受講 1時間当たり0.1~0.5単位 本協会が発行する継続単位対象講習会受講証明書
③心肺蘇生法(CPR)、自動体外式除細動器(AED)に関する講習会の受講(注1) 1時間当たり0.5単位
(最大5単位) (注2)
受講を証明する文書
(①開催日時が記載された講習会要項、②修了証等の両方)
①本協会の継続単位が付与される講習会(他団体主催含む)の講師、シンポジストなどを担当※ 心肺蘇生法(CPR)、自動体外式除細動器(AED)に関する講習会の講師は除く 担当した講義の受講者に
付与される単位の3倍
講師等を担当したことを証明する文書
(講師依頼書など)
①本協会の業務を担当(理事、参与、支部役員) 1年間当たり5単位 活動を証明する文書
(依頼書など)
②本協会支部の業務を担当(支部スタッフ) 活動に応じて
0.5~1単位
活動と事前審査に基づく取得単位数を証明する文書
①ワークノートの提出 一般科目2.5単位
専門科目2.5単位
事務局から発行された単位を証明する文書※申請は1回限り。
単位の認定には審査を必要とする。
②継続単位付与問題で8問以上正解すること 1回あたり0.5単位 マイページ内「取得単位数の確認」ページで表示される単位数をもって証明とする ※単位付与日が資格有効期間内であること
①JATI認定トレーニング指導者養成校
及び養成機関における教育活動
(対応科目として認定された授業の担当)
担当科目数に関わらず
1年間当たり2単位
(半期開講授業にも適用)
活動を証明する文書のコピー
(シラバスなど)
①トレーニング実践レポート等の本協会機関誌「JATI EXPRESS」への原稿掲載 2ページ(4000字)
当たり2単位
掲載ページのコピー
②学術論文 5単位(筆頭執筆者)
3単位(共同研究者)
※1編当たり
・スポーツ医科学領域に関わる執筆、学会発表に限ります。
・所定の継続単位認定申請書※と本人が執筆、監修、翻訳、監訳や発表を行ったことを証明する資料のコピー(書籍の場合は書籍名と執筆者、監修者、翻訳者、監訳者が確認できるページと目次のコピー)を送付
・単位の認定には事前審査を必要とします。

※継続単位認定申請書はJATIホームページにてダウンロード可
※取材を受けてライターが執筆したものは対象となりません
③学会発表(発表者) 1件当たり2単位
④書籍の執筆 7単位(単著)
3単位(共著)
※1件当たり
⑤書籍の監修 3.5単位(単独)
1.5単位(共同)
※1件当たり
⑥書籍の翻訳または監訳 3単位(単独)
1単位(共同)
※1件当たり
⑦トレーニング関連出版物への記事執筆 2単位(筆頭執筆者)
1単位(共同執筆者)
※1件当たり
⑧トレーニング関連出版物に掲載されたへの記事の監修 1単位(単独)
0.5単位(共同)
※1件当たり
⑨日本トレーニング指導学会等における発表(口頭発表・ポスター発表) 1発表当たり3単位 本協会が発行する継続単位証明書
(発表代表者1名に限る)

注1)日本赤十字社、消防署、日本ライフセービング協会等が主催または認可する心肺蘇生法(CPR)及び自動体外式除細動器(AED)に関する講習会。上記以外の団体が主催または認可した講習会の場合、アメリカ心臓協会(AHA)の最新ガイドラインに適合した内容であること(不明な場合は申請前に事務局にご相談ください)。

注2)1講習あたり最大2.5単位(5 時間分)まで、資格の有効期間(5年間)に最大5 単位(10時間)を上限とする。同様の講習会を複数回受講する場合には、各講習を1年間以上空けた場合のみ合算を認める。この場合も資格の有効期間(5年間)に最大5単位(10時間)を上限とする。また、講習会の講師を務めた場合も受講者と同様の付与とする。

更新の手引き
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