<特定非営利活動法人>JATI-日本トレーニング指導者協会-

継続単位の取得手段

JATI継続単位は、JATIの主催する講習会等で取得できます。
下表を参照し、計画的に取得してください。
詳しくは、「要項・申請書ダウンロード」の「資格認定事業・関連書類」の「認定資格更新の手引き」をご参照ください。
※下記の継続単位取得手段はいずれも、資格有効期限の5年間に行ったものを対象とします。
※項目1「講習会の受講」から15単位取得した場合には、1項目のみで更新できます。
※項目2~6については、複数項目(項目1~6)から単位を取得し、合計15単位以上となることが必要です(項目2~6いずれかの1つの項目のみからの15単位取得では更新できません)。

【JATI継続単位取得手段・単位数について】
項目 「継続単位」の取得手段 取得単位数 証明書類、その他
①本協会が主催する講習会の受講 (例:本協会主催研修交流会、総会、支部ワークショッ プ、支部勉強会など) 1時間当たり1単位 本協会が発行する継続単位対象講習会受講証明書
②本協会が認定した他団体主催講習会の受講 1時間当たり0.1~0.5単位 本協会が発行する継続単位対象講習会受講証明書
③心肺蘇生法(CPR)、自動体外式除細動器(AED)に関する講習会の受講(注1) 1講習会当たり2.5単位(5年間5年間最大5単位)注2) 受講を証明する文書(修了証等)
※継続単位認定申請書はJATIホームページにてダウンロード可
④健康運動指導士資格の更新 5単位 JATI資格有効期限内に健康運動指導士資格の更新が完了したことを証明する書類
※更新必修講座等の受講がJATI資格期間外であっても健康運動指導士資格の更新がJATI資格期間内であれば単位を認定する
①本協会の継続単位が付与される講習会(他団体主催含む)の講師、シンポジストなどを担当※ 心肺蘇生法(CPR)、自動体外式除細動器(AED)に関する講習会の講師は除く 担当した講義の受講者に
付与される単位の3倍
講師等を担当したことを証明する文書
(講師依頼書など)
①本協会の業務を担当(理事、参与、委員) 1年間当たり5単位 活動を証明する文書
(依頼書など)
②本協会支部の業務を担当(支部スタッフ) 活動に応じて
0.5~1単位
活動と事前審査に基づく取得単位数を証明する文書
①ワークノートの提出 一般科目2.5単位
専門科目2.5単位
事務局から発行された単位を証明する文書※申請は1回限り。
単位の認定には審査を必要とする。
②継続単位付与問題で8問以上正解すること 1回あたり0.5単位 マイページ内「取得単位数の確認」ページで表示される単位数をもって証明とする ※単位付与日が資格有効期間内であること
①JATI認定トレーニング指導者養成校
及び養成機関における教育活動
(対応科目として認定された授業の担当)
担当科目数に関わらず
1年間当たり2単位
(半期開講授業にも適用)
活動を証明する文書のコピー
(シラバスなど)
①トレーニング実践レポート等の本協会機関誌「JATI EXPRESS」への原稿掲載 1ページ(2000字)
当たり1単位
表紙と掲載ページのコピー
②学術論文 5単位(筆頭執筆者)
3単位(共同研究者)
※1編当たり
・スポーツ医科学領域に関わる執筆、学会発表に限ります。
・所定の継続単位認定申請書※と本人が執筆、監修、翻訳、監訳や発表を行ったことを証明する資料のコピー(書籍の場合は書籍名と執筆者、監修者、翻訳者、監訳者が確認できるページと目次のコピー)を送付
・単位の認定には事前審査を必要とします。

※継続単位認定申請書はJATIホームページにてダウンロード可
※取材を受けて他者が執筆したものも監修したものは対象となります
※書籍や学会誌の発行日が分かるページや資料を必ず送付してください
③学会発表(発表者) 1件当たり2単位
④書籍の執筆 7単位(単著)
3単位(共著)
※1件当たり
⑤書籍の監修 3.5単位(単独)
1.5単位(共同)
※1件当たり
⑥書籍の翻訳または監訳 3単位(単独)
1単位(共同)
※1件当たり
⑦トレーニング関連出版物への記事執筆 2単位(筆頭執筆者)
1単位(共同執筆者)
※1件当たり
⑧トレーニング関連出版物に掲載されたへの記事の監修 1単位(単独)
0.5単位(共同)
※1件当たり
⑨日本トレーニング指導学会等における発表(口頭発表・ポスター発表) 1発表当たり3単位 本協会が発行する継続単位証明書
(発表代表者1名に限る)

注1)日本赤十字社、消防署、日本ライフセービング協会等が主催または認可する心肺蘇生法(CPR)及び自動体外式除細動器(AED)に関する講習会。上記以外の団体が主催または認可した講習会の場合、アメリカ心臓協会(AHA)の最新ガイドラインに適合した内容であること(不明な場合は申請前に事務局にご相談ください)。

注2)同様の講習会を複数回受講する場合には、各講習を1年間以上空けた場合のみ合算を認める。この場合も資格の有効期間(5年間)に最大5単位を上限とする。また、講習会の講師を務めた場合も受講者と同様の付与とする。

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